EC事業の利益改善はどこから見る?月次の損益を4つに分けるチェックリスト
ECの売上が伸びているのに、手元に残る利益が薄い。担当者は広告やセールの打ち手を探しがちですが、先に必要なのは「今月の数字を、どの箱に入れるか」をそろえることです。この記事では、月次の損益を売上・変動費・広告費・固定費の4つに分けて見る枠組みと、どこから手をつけるかの判断表、現場で使えるチェックリストをまとめます。個別の施策の効果や、他社の数字は扱いません。
EC事業の利益改善とは
利益改善とは、売上を増やす前に、1件の注文あたりに残る額と、月次で残る額を確かめることです。サイトの見た目や広告のクリックを直す話ではありません。定義を先に置くと、次に見る数字の順番が決まります。
売上はモール別・自社EC別に取れても、手数料や送料、広告費の置き場所が部署ごとに違うと、会議のたびに「どの数字が正しいか」で止まります。利益改善の最初の仕事は、定義を社内でそろえることです。
月次の損益を4つに分ける

1. 売上(モール別・自社EC別)
まずはチャネルごとの売上を分けます。モールと自社ECを合算した一本だけだと、手数料の重いチャネルに売上が寄っていることに気づきにくくなります。返品・キャンセル後の純売上か、グロスかを、社内で先に決めてください。どちらが正しいかは業種次第なので、ここでは一方に決め打ちしません。決めた定義を毎月同じに保つことが大事です。
2. 変動費:原価・モール手数料・決済手数料・送料・梱包・ポイント
注文が増えると一緒に増える費用です。原価、モールの出店・販売手数料、決済手数料、送料、梱包資材、ポイントやクーポンの原資をここに置きます。各モールの料率は改定されるので、記事に料率の数字は書きません。確認先は各モールの公式な出店・手数料ページです。モールごとに手数料・送料・ポイントまで入れて利益率を比べる方法は「モール別の利益率はなぜ違う?(EC Choice AI)」で、Shopifyで商品ごとの原価を入れる手順は「Shopifyの原価設定と利益レポート」で扱っています。
3. 広告費
広告費は変動費と分けて見ることを推奨します。ROASだけを見ると、原価や手数料を引いたあとの残りが見えなくなるためです。モール内広告と、自社EC向けの広告も、できれば分けます。粗利から損益分岐のROASを決める考え方は「ShopifyのROAS、何%なら黒字?」に譲り、ここでは「月次で一本の箱として置く」ところまでにとどめます。
4. 固定費:人件費・システム・倉庫
注文の多少にすぐ連動しない費用です。EC担当の人件費、カートやアプリの月額、倉庫の基本料、業務委託の定額など。どこまでをEC事業に載せるかは会社ごとに違います。載せ方を変えるたびに過去月と比較できなくなるので、四半期に一度など、変更のタイミングを決めておきましょう。
どこから直すかの判断表
4つの箱がそろったら、次を見ます。
- 変動費率が重い:手数料・送料・原価・ポイントの見直しが先。チャネルの寄せ方もここに入ります。
- 広告費率が重い:出稿の中身より前に、獲得単価の上限を「粗利ベース」で置けているかを確認します。
- 固定費が重い:売上規模に対してシステムや人員が先行していないかを見ます。すぐ削る話ではなく、まず現状の比率を把握します。
- どれも極端でないのに利益が薄い:定義のズレか、返品・キャンセルの扱いを疑います。
「重い」の閾値を他社の平均で決める必要はありません。自社の過去3〜6か月の中央値と比べる方が、会議で使いやすくなります。
数字がそろっていないときに先にやること
Excelやスプレッドシートがチャネルごとに分かれている、顧客IDがモールと自社ECで別、といった状態は珍しくありません。その場合は改善施策より先に、次を決めます。
- 売上の定義(グロスかネットか、いつの締めか)
- 変動費に入れる項目の一覧
- 広告費の集計単位(媒体かキャンペーンか)
- 固定費の按分ルール(按分しない、と決めるのも一つのルールです)
データのつなぎ方そのものは、別記事のテーマです。ここでは「定義が先、ツールが後」とだけ記します。
チェックリスト(10項目)
- ☐ モール別・自社EC別の月次売上が、同じ定義で出ている
- ☐ 返品・キャンセルを売上からどう扱うかが文書化されている
- ☐ 原価の取り込みタイミング(仕入時/出荷時)が決まっている
- ☐ モール手数料・決済手数料の確認先URLが共有されている
- ☐ 送料・梱包を変動費に含めている(または含めない理由がある)
- ☐ ポイント・クーポン原資の置き場所が決まっている
- ☐ 広告費が変動費と混ざっていない
- ☐ カート・アプリ・倉庫の月額が固定費として一覧になっている
- ☐ 人件費をECに載せる範囲が決まっている
- ☐ 上記の定義を、先月と同じ手順で再現できる

年商規模が大きくなるほど、4つの箱が混ざりやすい理由
売上が小さいうちは、社長や少人数の担当が頭の中で損益を把握できます。チャネルが増え、広告代理店や倉庫、業務委託が入ると、数字を持つ人も増えます。その結果、次のようなずれが起きやすくなります。
- モール担当は「手数料控除後」の数字を見ているのに、広告担当は「グロス売上に対するROAS」で話している
- 経理は原価を仕入時点で計上し、現場は出荷時点の粗利で見ている
- ポイント原資が販促費に入り、変動費の箱から外れている
ずれ自体が悪いのではなく、会議でどの定義を使うかが毎回変わると、改善の前後比較ができなくなります。4つの箱は、その揺れを止めるための共通言語です。
変動費を見直すときの順番(施策の中身より先)
変動費率が重いと判断したら、いきなり値上げやチャネル撤退を決める必要はありません。先に次を確認します。
- 手数料と送料が、チャネル別の売上に紐づいて集計されているか
- 送料無料の条件が、粗利を圧迫していないか(条件の設計の話であり、無料そのものの是非ではない)
- ポイントやクーポンが、新規だけに効いているのか、既存の値引きにも広がっているのか
- 原価の改定が、売価やセット内容に反映されるまでのリードタイム
ここでも料率や金額の具体例は書きません。確認の順番だけを固定すると、担当が変わっても同じ議論ができます。
広告費を「売上の何%」だけで見ない
広告費率だけを見ると、粗利の薄い商品に予算が寄っていることに気づきにくくなります。最低限、次の切り口を月次で1つは持っておきたいところです。
- 新規獲得に使った広告費と、既存向けの広告費を分ける
- チャネル別(モール内/検索/SNSなど)に分ける
- 可能なら、主力カテゴリ別に分ける
「分ける」こと自体が目的ではありません。分けたあとに、F2やLTVの話(別記事)へ進むための前提になります。本稿では獲得単価の上限式までは踏み込みません。
固定費は「削る」より「見える化」が先
固定費が重いと感じても、月額アプリや倉庫契約をすぐに解約すると、現場の作業が止まります。先にやることは一覧化です。
- カート本体、テーマ、アプリ、外部SaaSの月額と契約更新月
- 倉庫・物流の基本料と、出荷件数に連動する部分の境界
- 業務委託の定額と、成果報酬の境界
- ECに載せる人件費の範囲(載せる/載せないのどちらでもよい。決めて書く)
更新月が一覧にあると、「気づいたら自動更新されていた」を減らせます。解約の判断は、そのあとの話です。
まとめ:利益改善は、打ち手の量より定義の固定から
ECの利益改善でいちばん高いコストは、定義が毎月変わる会議です。売上・変動費・広告費・固定費の4つに分け、チェックリストで再現できる状態にしてから、施策の優先順位を決めましょう。数字がそろっていない月は、施策を増やすより定義の修正を優先します。
株式会社MoreChoiceで相談できること
株式会社MoreChoiceでは、EC事業の利益改善支援(EC Growth)として、月次の数字の置き方から、改善の順番の整理までを新規の事業者向けに相談できます。料金はご相談ください。相談の段階で、管理画面のパスワードや顧客名簿をお預かりすることはありません。返信の目安は1〜2営業日です。
既存のお客様へのご案内ではありません。新規で、自社の損益の見方を整えたい会社向けです。
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