ECのLTVとは? 通販で使える計算式と、先にそろえるデータ

ECのLTVとは? 通販で使える計算式と、先にそろえるデータ

ECの広告費をどこまでかけてよいかを決めるとき、1人の顧客が取引期間を通じて残す額を知っておくと判断がぶれにくくなります。この額をLTV(顧客生涯価値)と呼びます。この記事では、通販で使える計算式を3つ比べ、計算の前にそろえるデータを整理します。

LTVとは

LTVは、1人の顧客が取引を始めてから終えるまでに会社へもたらす価値です。売上で数える方法と、粗利で数える方法があります。

売上ベースのLTVは計算が簡単です。ただし原価や手数料、送料を引く前の数字なので、新規獲得にかけてよい費用の上限を決める用途には向きません。利益改善を目的とするなら、粗利ベースのLTVを使います。粗利率の低い商品ばかり買う顧客は、売上ベースでは大きく見えても、手元に残る額は小さいからです。

粗利の定義は、社内で先に決めておきます。商品原価だけを引くのか、モール手数料や決済手数料、送料、梱包費まで引くのかで数字が変わります。

計算式3つの比較

計算式出し方向いている場面注意点
簡易式平均購入単価×平均購入回数×粗利率まず目安をつかみたいとき平均を使うため、一部の常連客に引っ張られる
期間を区切る式期間内の粗利合計÷期間内の購入顧客数「1年でいくら残るか」を見たいとき期間の長さで数字が変わるので、期間を固定して比べる
コホート初回購入月ごとに顧客を分け、各グループの累計粗利÷人数を月ごとに追う施策や季節で顧客の質が変わったかを見たいとき顧客IDが取れていないと作れない
LTVの計算式3つの比較

最初は簡易式で目安をつかみ、データがそろってきたら期間を区切る式やコホートに移るのが無理のない順番です。コホートで見ると、ある月に広告で獲得した顧客だけ2回目の購入が少ない、といった違いに気づけます。

初回購入月ごとに顧客を分けるコホート表の形

モールの顧客はLTVを出しにくい

自社ECなら、注文データに顧客IDが付くので、同じ人の2回目以降の購入をつなげられます。モールでは、出店者が受け取れる顧客情報の範囲や使い方が、各モールの規約で決められています。同じ人の購入をモールをまたいでつなげることは、基本的に難しいと考えてください。

モールの数字を使う場合は、まず各モールの出店者向けガイドラインで、受け取れる顧客情報と利用目的の制限を確認します。そのうえで、LTVは自社ECの顧客だけで出し、モールはモール単位の粗利で見る、というように分けて扱うと混乱しません。

Shopifyで自社ECを運営している場合は、管理画面の顧客レポートで、新規顧客とリピーターを比べられます。顧客レポートには「顧客コホート分析」の項目もあります。レポートの種類や使えるプランは、Shopifyヘルプの「顧客レポート」で確認してください。

LTVから新規獲得コストの上限を決める

粗利ベースのLTVが分かると、1人の新規顧客を獲得するためにかけてよい費用(CPA)の上限を決められます。

基本の式は「CPAの上限=粗利ベースのLTV−顧客を維持する費用」です。維持する費用には、再購入を促すメールや同梱物、ポイント付与などが入ります。利益を残したい場合は、この上限からさらに確保したい利益分を引きます。広告をROASで判断している場合の、粗利から損益分岐のROASを決める考え方は「ShopifyのROAS、何%なら黒字?」で整理しています。

LTVから新規獲得コストの上限を出す式

以下は架空の数字による例です。実在の店舗や当社の実績ではありません。

架空の例:平均購入単価6,000円、1年間の平均購入回数2回、粗利率40%の場合、1年間の粗利ベースLTVは4,800円です。維持費用を1人あたり800円とすると、CPAの上限は4,000円になります。

この計算では、平均購入回数をどの期間で数えたかを必ず記録しておきます。期間が変わると上限も変わるからです。

データの前提:個人情報の利用目的

LTVを出すには、購入履歴を顧客ごとにまとめて分析します。購入履歴の分析が利用目的の範囲に入っているかを、プライバシーポリシーで確認してください。

個人情報保護法のガイドラインは、個人情報保護委員会の「法令・ガイドライン等」のページにまとまっています。利用目的の書き方や、分析のための利用が目的の範囲に入るかどうかは、ガイドラインを確認したうえで、必要に応じて専門家に相談してください。

計算の前に確認すること

  • 粗利の定義(どの費用まで引くか)を社内で決めたか
  • 自社ECとモールのデータを分けて扱っているか
  • 顧客IDで同じ人の購入をつなげられるか
  • 平均購入回数を数える期間を決めたか
  • 購入履歴の分析が、プライバシーポリシーの利用目的に入っているか

株式会社MoreChoiceにご相談ください

株式会社MoreChoiceは、EC事業の数字をそろえるところから、利益改善の進め方までを支援しています(EC利益改善支援(EC Growth)/料金はご相談ください)。LTVの出し方や、モールと自社ECのデータの分け方でお困りの場合は、お問い合わせからご相談ください。

関連:EC特化のAI導入・自動化開発/商品別の粗利をモール横断で出す方法(EC Choice AI)

参考資料

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