RFM分析とは? ECの顧客データで始める手順と、ツールより先に決めること

RFM分析とは? ECの顧客データで始める手順と、ツールより先に決めること

ECの顧客に同じメールを一斉に送っていると、よく買ってくれる人にも、1回しか買っていない人にも同じ内容が届きます。顧客を購入の状況で分けて扱いたいときに使える方法の一つが、RFM分析です。この記事では、RFM分析の定義と、始める前に決めること、スプレッドシートとShopifyでの進め方を整理します。

RFM分析とは

RFM分析は、顧客を3つの指標で分類する方法です。Rは最後に購入した日(Recency)、Fは購入回数(Frequency)、Mは購入金額の合計(Monetary)を指します。

RFMの3つの指標

3つの指標それぞれに段階をつけ、その組み合わせで顧客を分けるのが基本の形です。最近買っていて回数も金額も多い顧客と、以前はよく買っていたのに最近は買っていない顧客では、送るべき連絡が違います。RFM分析を使うと、この違いを注文データから見分けられます。

始める前に決める3つ

ツールを選ぶ前に、次の3つを決めてください。

1つ目は集計の期間です。直近1年の注文で見るのか、取引開始からすべての注文で見るのかで、FとMの値が変わります。

2つ目はランクの区切り方です。各指標を何段階に分けるか、どの値で区切るかを決めます。区切りは自社の注文データの分布を見てから決めるのが基本で、他社の基準をそのまま使うと、ほとんどの顧客が同じランクに入ることがあります。

3つ目は使う注文データの範囲です。返品やキャンセルを除くか、送料や税を金額に含めるかを決めておきます。この範囲が月によって変わると、前月と比べられません。

RFM分析の前に決める期間、区切り、データの範囲

手順1:スプレッドシートで出す場合

注文データを顧客ごとにまとめれば、スプレッドシートでもRFM分析はできます。

まず、注文データを書き出し、顧客ID、注文日、注文金額の列をそろえます。次に、顧客IDごとに最終注文日、注文回数、金額の合計を集計してください。最後に、決めておいた区切りで3つの指標にランクを付け、組み合わせごとに顧客数を数えます。

最初は各指標を3段階ほどに分けると、表が大きくなりすぎず、全体を見渡しやすくなります。

手順2:Shopifyの顧客セグメントを使う場合

Shopifyでは、管理画面の顧客セグメンテーション機能で、条件を組み合わせて顧客のグループを作れます。使えるフィルターの種類や作成手順は、Shopifyヘルプの「顧客セグメンテーション」と「顧客セグメントの作成」で確認してください。

また、Shopifyの顧客レポートには「RFM 顧客分析」「RFM 顧客リスト」の項目があります。表示される内容や使える条件は、Shopifyヘルプの「顧客レポート」で確認してください。

Shopify上でセグメントを作る場合も、期間と区切りの値は先に決めておきます。決めずに作ると、担当者ごとに条件がばらばらになり、あとで比べられなくなります。

よくある失敗:モールと自社ECで顧客IDが分かれている

自社ECとモールを並行して運営していると、同じ人がそれぞれで別の顧客として記録されるのが普通です。このまま合算すると、実際にはよく買っている人が、購入回数の少ない顧客に見えてしまいます。

自社ECとモールで顧客IDが分かれる例

モールで受け取れる顧客情報の範囲と使い方は、各モールの規約で決められています。まずは自社ECの顧客だけでRFM分析を行い、モールはモール単位の売上や粗利で見る、と分けて扱うと混乱しません。データをつなぐ前に決めておく定義については、ECデータ連携で最初に決めること(EC Choice AI) で詳しく扱っています。

分析した後の使い道

RFM分析は、分類して終わりにせず、分類ごとに連絡の内容を変えるために使います。

分類の例考えられる対応
R・F・Mがいずれも高い新商品の先行案内など、関係を続けるための連絡
Rが低く、FとMが高い以前の購入内容に合わせた再来店の案内
Rが高く、Fが低い2回目の購入につながる商品の案内
R・F・Mがいずれも低い連絡の頻度を下げる

どの対応が合うかは商品や顧客によって変わるため、分類ごとに施策を1つ決め、実施した日と内容を記録して前後を比べてください。

顧客データを分析に使う前の確認

RFM分析では、購入履歴を顧客ごとにまとめて使います。購入履歴の分析が、プライバシーポリシーに書いた利用目的の範囲に入っているかを確認してください。個人情報保護法のガイドラインは、個人情報保護委員会の「法令・ガイドライン等」のページにまとまっています。判断に迷う場合は、ガイドラインを確認したうえで専門家に相談してください。

株式会社MoreChoiceにご相談ください

株式会社MoreChoiceは、EC事業の数字をそろえるところから、利益改善の進め方までを支援しています(EC利益改善支援(EC Growth)/料金はご相談ください)。顧客データの分け方や、自社ECとモールのデータの扱いでお困りの場合は、お問い合わせからご相談ください。

関連:EC特化のAI導入・自動化開発

参考資料

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